自動車保険による補償には相手方への補償、自身や家族の身体への補償などさまざまな内容がありますが、自身の車両をしっかり守るためには車両保険を付帯する必要があります。
ダイレクト損保（ネット損保）等で自動車保険の手続きを進めていくと、車両保険金額を決める段階で自動的に保険会社側から車両保険金額を提案されることが一般的です。
お持ちの車両によっては車両保険に入れない場合もあります。
思い入れのある愛車の車両保険金額は自分で決めたい、と思う方も多いでしょう。
しかし、車両保険金額の設定は「時価額」が目安となっています。
つまり、新車時は高く、その後所有年月の経過とともに評価は下がるため付帯できる車両保険金額も下がっていく！というしくみです。
新車時には新車購入時に支払った金額のうち、税金や自賠責保険料を除いたものが設定価格となります。
新車購入時の翌年以降、自動車保険の継続手続きを行おうとすると前年度より車両保険金額は下がった状態で保険会社から提案されます。
車両保険が付帯できないケースも
車両保険は自身の契約車両を守るための重要な保険ですが、時価額にて評価を行うため自身が希望する車両保険金額にはならないことがあります。
多いケースとしては、中古車を購入した際にはオプションや状態を確認したうえで高額の支払いを行ったとしても、新車から年数の経過した車両であると保険会社側が判断したら、希望額と実際に加入できる額に大きな開きが生じるのです。
例として挙げると、契約者としては中古車購入価格の100万円を車両保険金額として希望しても、中古市場による価格帯や初度登録から年月が経過していることを踏まえると、保険会社側は20万前後しか認めてくれない、などのケースがあります。
また、古くて価値の高い中古車は車両保険が要相談、もしくは付帯そのものを断られる場合があります。
旧車と呼ばれるもの、スポーツカー、超高級車などは保険会社側と加入内容について協議を重ねなければ車両保険の付帯が難航することがあるのです。
また、車両保険からの支払いを過去に何度も受けている場合、事故リスクが高い契約者とみなされるため付帯を断られる可能性があります。
【車両保険】について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にして下さい。
車両保険金額とは？いくらがいいの？
車両保険をパワーアップできる新車割引という特約もある
保険会社によっては新車かつ車両保険付帯時に加入できる「新車特約」を用意しています。
この特約は新車買替特約、車両新価特約とも呼ばれます。新車特約とは、事故により新車（あるいは初度登録後間もない中古車）がダメージを受け廃車となってしまった、あるいは高額の修理をしたときに、新車保険金額を限度に車両保険金を受け取れる特約です。
新車割引は契約車両の初度登録または初度検査から保険会社の設定する経過年数（※1）以内の日まで新車割引が適用されます。
時価額を超えて車両保険金額を受け取ることが一般的です。
（※１）保険会社によりますが、初度登録から25カ月、49か月、61か月などの経過年数が設定されていることが一般的です。
