自動車保険見直しはいつ?知らないと損するタイミング!

自動車保険は一度プランを決めると、車を買い替えるタイミングなどではない限りなかなか見直したりしないものです。
家族が増えたりライフスタイルの変化に伴い、保険相談などの機会を通して契約プランを見直すことで出費を抑えたりすることも可能です。
ここでは「自動車保険を見直すタイミングがわからない」「保険は何を基準に選んだらよいかわからない」などとお悩みの方に、自動車保険の見直しのタイミングや切り替えのポイントを解説します。

自動車保険の見直しは必要なの?

自動車保険に加入する際には、ほとんどの方が複数の保険会社から相見積もりをとり保険内容を比較検討した上で契約をしていると思います。
よって一度自動車保険のプランを決めてしまうと、他の事を優先してしまい見直しのタイミングを考えることはあまりないかもしれません。

しかしながら車の査定金額も複数年乗車すると下がってくるので車両保険の金額を見直したり、ライフスタイルの変化で車を使用する方が限られてくるようなケースではプランの変更でコストダウンなども図れます。
ではいつ保険商品を見直せばよいのでしょうか?
以下では保険見直しの一般的なタイミングをご紹介します。

自動車保険の見直しタイミングとは?

自動車保険を見直すタイミングで多いのが次のケースです。

  • 自動車保険の満期(更新)案内を受けた
  • 契約者の家族構成が変わった
  • 運転者の年齢条件の変化
  • 車の使用目的が変わる
  • 保険料の変動

自動車保険の満期(更新)案内を受けた

自動車保険は通常1年契約になっています。
契約が満期になる2〜3ヶ月前に自動車保険会社から満期(更新)についての案内書面が届きます。
この書面には現在の保険料金を含めた契約情報や、更新後の保険料金などの詳細が記載されています。
このタイミングで不要になった特約や逆に必要かもと思っていた保険内容が漏れていないかなどを再確認します。ネット自動車保険を含む他社の保険商品と比較しながら、次年度の契約を検討しましょう。

契約者の家族構成が変わった

保険契約者の家族構成が変わり、車を運転する人が増えたり減ったりする場合はこのタイミングで「運転者限定特約」を見直すとよいです。
「運転者限定特約」とは、契約した車を運転する方の範囲を限定することで保険料金を割引する特約です。

【運転者限定の種類】

限定範囲運転できる人
限定なし運転者を選ばず誰でも補償できる
家族限定本人およびその配偶者
同居の親族または別居の未婚の子
本人・配偶者のみ限定本人とその配偶者
本人のみ限定本人のみ

選択できる運転者の限定範囲は、保険会社により異なりますが限定範囲が狭くなると保険料はそれに比例して安くなります。保険の商品全体を見直すよりも手軽でしょう。

運転者の年齢条件の変化

運転者を限定することで保険料は安くなりますが、このタイミングで年齢条件も見直すとよいでしょう。
10代〜20代の若い年齢は、一般的に事故を起こしやすいので保険料は高く設定されています。
限定できる年齢の範囲は以下のようになります。

【年齢条件の範囲】

年齢を限定する範囲補償対応の年齢(〇は補償対象 ×は対象外)
21歳以下21〜25歳26〜29歳30〜34歳35歳以上
限定なし
21歳以上〜×
26歳以上〜××
30歳以上〜×××
35歳以上〜××××

限定をしない全年齢補償にするのと保険料が一番高くなります。
家族で1台の車をシェアしているのであれば、一番年齢の低い運転者の年齢に合わせて条件を見直し変更するとよいでしょう。

車の使用目的が変わる

自動車保険では保険契約時に「日常・レジャー」「通勤・通学」「業務」の3つの区分より使用目的を選択します。(保険メーカーにより名称が異なることがあります。
どの区分を選択するかにより保険料は異なります。
使用目的が「日常・レジャー」の場合
日常出掛ける時やレジャー時を中心にして車使用するケースでは「日常・レジャー」区分を選択します。
車の使用頻度が一番低いのでその分保険料は安くなります。

使用目的が「通勤・通学」の場合
「通勤・通学」で使用する場合の基準としては「1年間を通じて、月に15日の頻度で通勤・通学に使用する」このことを1つの判断にします。
保険料は「日常・レジャー」よりも高くなります。

使用目的が「業務」の場合
「業務」で使用する場合の基準としては「1年間を通じて、月に15日以上の頻度で業務に使用する」ということを目安にします。
保険料は「通勤・通学」よりも高くなります。

3つの区分での保険料のイメージは下記のようになります。
「日常・レジャー」<「通勤・通学」<「業務」

このような順番で保険料は割高になります。
通勤・通学・業務用などの使用用途の場合は、車の目的別使用頻度が月15日未満になるようであれば自動車保険を見直すタイミングと考えましょう。

保険料の変動

事故に遭わなければ毎年等級が上がるので、それに伴い保険料の値引率も上がります。
しかしながら次のようなケースでは保険料金が上がることもあります。

  • 車両の形式別料率クラスが上がる
  • 割引率が下がる、もしくは上がる

車両の形式別料率クラスが上がる

型式別料率クラスとは、車の車種ごとに「対人賠償」「対物賠償」「傷害(人身傷害・搭乗者傷害)」「車両保険」の4つの項目で過去に全国で保険金の支払いが発生した実績を調査したデータで評価した区分のことをいいます。
これにより車種や型式で保険料の支払い実績が多いと保険料が上がり、逆に少ない場合などは安くなることもあります。
型式別料率クラスは、損害保険料率算出機構が年に1度見直しを行っていますので、自分が所有している車が事故にあいやすい車種であった場合は要注意です。
自分が事故を起こしていなくても型式別料率クラスが上昇し、保険料が値上がりすることがあります。

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【型式別料率クラス】について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にして下さい。
型式別料率クラスで保険料が変わる仕組みとは?

割引率が下がるもしくは上がる

自動車保険には「新車割引」「ゴールド免許割引」「ASV割引」など様々な割引があります。
新車割引」の場合は、購入から25ヶ月以内であれば保険料が割引になります。
青色免許からゴールド免許になった場合も保険料は割引されます。
「ASV割引」は「契約の始期日の属する年から3年前の4月以降」で衝突被害軽減ブレーキが装着されている車両に割引が適用されます。
この割引の期間が終わったタイミングやゴールド免許になったタイミングなども自動車保険の見直しタイミングになります。

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【ゴールド免許割引】について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にして下さい。
ゴールド免許と自動車保険の関係性

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【ASV割引】について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にして下さい。
自動ブレーキ等の事故リスクが低い車と保険料の関係

保険会社の変更

代理店型からダイレクト型(ネット自動車保険)に保険会社を変更する場合も自動車保険の契約内容を見直すタイミングです。
同じ補償のプランであってもダイレクト型の方が保険料が安いことがよくあります。
このような際には、同じ支払い金額でも補償を手厚くできる特約などをさらに追加して付帯したりするとより安心です。補償内容に不安がある場合は、代理店型・ダイレクト型のいずれの保険会社にも相談をしてみることもおすすめです。

自動車保険の見直しポイント

自動車保険を見直す場合は、現在の保険料が適正であるかの確認や本当に必要な補償内容が網羅されているかなどを再確認します。
見直すポイントは次のような事に注意してみてください。

保険料や競争力を他社と比較する

保険料の比較は、インターネットを使用すれば同じ条件で5社〜10社以上の会社に同時に相見積もりを出し比較検討することができます。
従来の代理店型よりもネット上で契約をするダイレクト型の方が競争力もあり、安い保険料で従来の補償内容を踏襲した保険に加入できることもあります。

補償内容と免責金額を見直す

車両保険には補償範囲の広い「一般型」と補償範囲が限定された「エコノミー型」があります。
車が古くなり時価価値が下がった時などは、新車時のような補償金額にはならないのでエコノミー型にして保険料が安くすることを検討しても良いかもしれません。
発売からある程度の年月を経過した中古車に乗る場合は、事故の際の補償額が充分な金額にならない場合があります。
このような時は車両保険自体が本当に必要なのか検討しても良いかもしれません。

免責金額に関しては、ある程度の大きな出費に備えて貯蓄をすることで免責金額を高く変更し日々の保険料を安く節約する方法もあります。
また、急に大きな出費があると困る方は免責金額を低く見直しましょう。

オススメの記事

【一般型とエコノミー型】について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にして下さい。
車両保険の一般型とエコノミー型、どちらを選べばよいか

特約の確認と必要性の確認をする

保険加入時に勧められた特約をそのまま加入している場合もあります。
どのような時に必要な特約か一度考えて必要ない場合は外すことも検討しましょう。
特に補償内容が重複する以下のような特約は確認が必要です。

人身傷害補償保険

人身傷害補償保険は、契約している車両に乗車中の事故で、記名被保険者や同乗者が死傷した際に事故の過失割合にかかわらず実際の損害額が補償される特約です。
補償のタイプは、契約車両に乗車中の事故に補償が受けられる「搭乗中のみ」と、それ以外の場合で補償が受けられる「一般」タイプがあります。
複数台の車を1つの家族で所有している場合は、すべての車で一般タイプを選択すると補償の重複につながります。
このような場合は1台の車を一般タイプにして、他の車を搭乗中のみのタイプに変更選択すると補償の重複を解消できます。

個人賠償責任特約

個人賠償責任特約は、記名被保険者やその家族が事故やトラブルに見舞われ、他人にケガを負わせてしまった際に損害賠償金が補償される特約です。
この特約の補償範囲は、記名被保険者やその家族とするのが一般的です。
複数台の車を家族で所有している場合は、すべての車にこの特約を契約していると補償の重複となります。
いずれか1台の車にこの特約をセットし、その他の車には付帯しないことで重複を防げます。

ファミリーバイク特約

ファミリーバイク特約は、記名被保険者とその家族が125cc以下のバイクを運転中に事故を起こした場合の損害などが補償される特約です。
補償対象者の範囲は、記名被保険者と家族とする一般的なので、複数台車を家族で所有している場合には、いずれかの1台にファミリーバイク特約を付帯すれば他の車の保険に付帯する必要はありません。

割引制度の適用を再度確認

自動車保険の割引制度では、前途でご紹介した「新車割引」「ゴールド免許割引」「ASV割引」の他にも見直すとお得になる割引が沢山あるので活用しましょう。

WEB証券割引(保険証券不発行割引)

契約のしおりや保険証券は通常印刷された書面が交付されてそれを保管します。
この書面を発行せずにWebのマイページ内で閲覧いただく方式を選択すると、年間200円~500円程度割引されます。

福祉車両割引

購入した車が福祉車両であるという次の基準を満たす場合は3%程度割引となります。
福祉車両の基準としては「消費税法に基づき、厚生省告示第130号に規定された消費税が非課税となる自動車」の条件を満たす車両をいいます。
通常の乗用車を購入して、福祉に使用しているから割引を適用して欲しいなどということはできません。

エコ割引(ハイブリッド車・電気自動車割引)

契約する車の用途・車種が自家用乗用車(普通・小型・軽四輪)であることとあわせて、自動車検査証等の「備考」に「ハイブリッド車」もしくは燃料電池自動車であることが表示されていると、エコ割引の条件を満たし3%前後の割引が適用されます。

セカンドカー割引(複数所有新規特則)

すでに自動車保険会社と契約している方が、新たに2台目の車を契約する場合に諸条件を満たすことで6等級からでなく7等級から契約を開始することが可能です。
諸条件は各保険会社で異なるので、注意する必要があります。

ノンフリート多数割引

保険の契約者が、契約期間初日において、1保険証券で2台以上まとめ自動車保険を契約する場合に契約台数に置いて3%〜6%の割引率を適用してもらえます。
その際には、保険会社が定める以下の条件を満たす必要があります・

  • 契約者本人名義で2台以上契約
  • 契約者の配偶者を記名被保険者とする
  • 契約者や配偶者の同居親族を記名被保険者とする

保険会社によってはこの他にも条件で定めるケースがあるので事前に確認が必要です。

65歳以上優良割引

年齢が65歳以上の方で、契約している保険の等級が20等級以上であり、事故有係数適用期間が0年の場合は「65歳以上優良割引」の適用を受けることができます。(保険会社によって条件差あり)

このように自動車保険には様々な割引があります。
保険会社によって諸条件は異なりますが、同様の割引がありますので対象の方は一度契約前に確認すると割引の恩恵を受けることができるかもしれません。

新たな保険ニーズの検討

自動車保険には代理店型とダイレクト型の保険がありますが、そのサービス内容には保険会社毎に個性がありますが大きなサービスの差はありません。
技術の進歩が進むなか、保険会社の中でもAIの使用やIoTセンサーによる支援サービスを取り入れた取り組みをしている企業もあります。

無償でIoTセンサーを提供し、万が一の事故の際はIoTセンサーが自動的に衝撃を感知してワンタップで事故をスマホから報告連絡などができるサービスをおこなっている保険会社もあります。
今後はデジタルサービスと自動車保険を融合した新たなサービスも比較検討にいれてもよいかもしれません。

自動車保険の切替え手続きと注意点

前途では自動車保険を見直すタイミングやポイントなどを解説しました。
ここからは具体的に切り替える際の流れや手順をご紹介します。

契約更新手続きの流れ

まずは現在契約している自動車保険の契約期間がいつまでなのかを確認します。
自動車保険は基本的に年間契約なので途中解約をすると「解約返戻金」として払いすぎていた金額が返金されます。
しかしながら支払い過ぎた金額が満額返金されることはないので更新のタイミングには気をつけましょう。
契約期間と共に見直しが必要なのは、現在不足している補償や過剰に入り過ぎている保険内容があるかを再度確認しましょう。

切り替える保険会社を決める

保険の見直しが決まったら、今度はどの保険会社にするか考えましょう。
ダイレクト系の自動車保険会社などは、インターネット上でまとめて同条件の相見積もりをとれるサイトもありますので活用すると良いでしょう。おすすめの保険商品を解説するブログを読んでみることもおすすめです。
個人情報の流出などが心配な方も、個人情報の入力が必要ない安心サイトもあります。

契約に必要な手続きと必要なもの

切り替える保険会社が決まったら、契約に必要なものを準備します。

事前に準備が必要なものは次のものです。
①運転免許証
②車検証
③走行距離の値
④加入中の自動車保険証券

既存の保険会社でプランを変更する際は、年間契約なので更新時に検討すれば良いですが、保険会社を違う会社に乗り換え変更する際は注意が必要です。
保険会社を乗り換える場合には、切り替え先の保険開始日を現在契約している保険の満期日と同じ日にして、保険期間が重複したり保険が有効ではない空白期間を作らないようにする必要があります。
保険期間が重複した場合は、片方からの保険しか適用がなく保険料を多く支払うことにもなります。
空白期間を設けてしまうと保険が適用されないので、多額の損害を自腹で負担しなくてはいけなくなります。

既存の保険会社に解約・契約更新しない旨連絡

契約を変更・更新する際は、保険会社に現在の契約を継続しない意思を連絡します。
自動更新などにしていると、自動的に更新される場合があります。
解約の手続きは各社様々な方法にて対応ができますが、一般的には電話のみでの解約を受け付けています。

解約や転出時の注意事項

保険会社を乗り換える際には、契約満期のタイミングで乗り換えをおこなわないと保険の等級が据え置かれてしまい保険料の割引を効率的に受けれなくなります。
保険会社の中には「保険期間通算特則」という制度で途中解約でも通常通り等級アップに反映できる場合もありますので、事前によく確認してみましょう。

オススメの記事

【乗り換え】について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にして下さい。
自動車保険を乗り換える際のメリット・デメリット

自動車保険の見直しのメリット

自動車保険を見直すタイミングは人それぞれ様々な考えがあると思います。
実際に自動車保険を自分の現状で最適な状態に見直すことで様々なメリットがあるのでご紹介します。

保険料金が安くなる

自動車保険の見直しは、保険料金を安くしたいと考えて見直す人が最も多いと思います。
新車を購入した際に代理店型で自動車保険を契約した方などは、ダイレクト型に乗り換えると同条件でも10,000円以上保険料金が安くなったケースもあります。
前途でもご紹介しましたが一括で見積もり比較ができるサービスを活用してみると良いでしょう。

もしもの時のサービスを自分好みに変更する

保険会社の賠償保険は、基本的内容は大きく差はありません。
しかしながらオプションで付帯する特約などは各社特徴があります。
走行不能時の場合の宿泊費用補填やロードサービスの無料牽引サービスなど各社の特色を理解して契約するとお得なサービスを受けることができます。

補償内容と保険料金のバランスがよくなった

補償内容が充実していると安心ですが、補償をつけすぎても保険料が高くなりすぎるものです。
そしてライフスタイルの変化や考え方の変化に伴い、補償が必要と考えるポイントも変わっていきます。
何度か保険の更新をおこなう内に、実態と合わなくなるケースも多々あります。
現状の給与収入の中で支払うことができるバランスの良い金額設定にすると負担が減り、いざという時の補償にもなります。

まとめ

自動車保険を見直す時期は契約者により異なります。
しかしながら見直すタイミングに関しては、保険の更新時期である満期日です。
家族が増えたり、ライフスタイルの変化で車の使用用途や利用状況が変わります。
身近な出来事の些細な変化をきっかけに自動車保険の見直しを検討すると良いかもしれません。

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